桜楓会の歴史

桜楓会の歴史

西暦
明治374月1904桜楓会発会式  第1回卒業式 事業として実業部を置く
6「家庭週報」創刊(隔週)
3891905桜楓館落成
4041907日本女子大学図書館完備資金募集バザー開催(3日間)
421909「家庭週報」発行一時中止、月刊「家庭」発刊、
講義録「女子大学講義」発刊
43101910夜間女学校の前身である共励夜学会開設
4561912「家庭週報」再刊(204号より毎週)、「家庭」、「女子大学講義」廃刊
大正271913桜楓会託児所開所(小石川久堅町)
6121917格安実用品バザー開催  (日本初 翌年5月26日まで8回開く)
821919高村光太郎氏に成瀬仁蔵先生の胸像製作を依頼   成瀬仁蔵先生逝去(3月4日)
第1回総合大学基金募集
1051921日本初の有職婦人のための桜楓会アパートメントハウス落成(昭和41年6月解体)
1291923関東大震災に際し市社会局と協力、児童救護所開設
10日本女子大学国産品奨励展に協力
13111924桜楓会児童健康相談所開設(昭和19年に日本女子大学児童研究所と合併)
昭和841933成瀬仁蔵先生胸像除幕式
931934成瀬仁蔵先生生誕地に記念碑建立(山口支部)
1761942川崎市農繁期託児所に協力、共同炊事の指導を行う
191944「家庭週報」1613号発行 空襲により印刷所消失、以後発行不能
211946「家庭週報」復刊(戦後の経済事情により1633号まで季刊)
2441949桜楓学園教養教室開講
2541950日本女子大学創立50周年記念事業泉山館建設資金募集に協力
2651951「家庭週報」1633号で廃刊 「桜楓新報」創刊(月刊)
30111955桜楓会創立50周年記念式典挙行
32101957成瀬仁蔵先生生誕100年記念式挙行(山口市吉敷)
33111958日本女子大学桜楓館落成
3561960日本女子大学創立60周年募金に協力
12桜楓日記発行(平成23年版まで発行)
4611971桜楓学園カウンセリング研修会 「全日本カウンセリング関係団体連絡協議会」に加盟(平成22年自主講座に移行 桜楓カウンセリング研修会)
4711972日本女子大学創立70周年記念事業募金に協力
4951974桜楓会設立70周年記念総会開催
12人材銀行発足
5051975日本女子大学桜楓会別館竣工
53101978第1回ホームカミングデー(以後毎年開催 平成25年より大学と共催)
4年次学生を対象に桜楓会学生奨学金授与(平成元年で一時休止)
5661981日本女子大学創立80周年記念事業募金に協力
5941984桜楓会設立80周年記念式典挙行
『桜楓会八十年史』発刊
平成元91989日本女子大学桜楓2号館落成
241990西生田人間社会学部内におうふう食堂(平成18年まで営業)、おうふうサロン開業
421992西生田桜楓ハウス竣工
651994桜楓会設立90周年式典挙行
721995全国支部長会開催
811996第1回全国支部長・回生幹事会(以後毎年開催)
2桜楓会員と在学生の就職懇談会(以後毎年開催)
1041998西生田桜楓会分室開設
7日本女子大学創立100周年記念事業に協力
10目白祭・日女祭に参加
11111999桜楓学園50周年記念学園祭開催
1342001日本女子大学創立百周年記念の集い挙行(山口市吉敷)
5桜楓会学生奨学金再開(平成22年まで授与)
8定款変更認可  法人名変更 社団法人 日本女子大学教育文化振興桜楓会
1482002定款一部変更認可 代議員制導入等
152003桜楓会新入生奨学金新設
16122004設立百周年記念式典挙行
『写真で綴る桜楓会の100年』発刊
182006三泉寮百周年事業協賛
202008成瀬仁蔵先生生誕150年記念事業開催
21122009桜楓学園60周年行事開催
222010講師派遣事業(以後毎年開催)
232011日本女子大学桜楓奨学金新設 就職のための実践的マナー講座(以後毎年開催)
2442012定款・法人名変更  一般社団法人 日本女子大学教育文化振興桜楓会
2632014成瀬先生ご命日・逝去会員追悼会にて、東日本大震災鎮魂歌「明日を信じてー亡き友に-」披露
2642014桜楓会設立110周年
272015就職のためのメイク講座開始(以後毎年開催)
2852016熊本地震義援金受付開始
292017支部・回生活動支援奨励金給付開始(以後毎年開催)
令和元年32019成瀬先生没後百年記念式・逝去会員追悼会(大学と共催)
122019桜楓学園70周年行事開催
22020新型コロナウイルス感染拡大防止対策として各行事中止・延期・規模縮小
3112021ホームカミングデー「2011年3月卒業生を祝う会」
エシカルプロジェクトPLUS―同窓会からのおすそ分け-」開始
462022「桜楓会中長期計画(2022年度~2031年度)」発表