■ 桜楓会とは
桜楓会は日本女子大学校第一回生により、単なる同窓会ではなく生涯学習を目指した成瀬校長の意向を汲み、日本女子大学校開校の3年後、1年余りの準備期間を経て1904（明治37）年4月に発足しました。以来、桜楓会は卒業生により運営されてきました。諸先輩方のご尽力に基づく歴史と伝統の上に立ち、また時代に即応した組織の在り方を模索し、様々な懸案に向かい活動を続けています。公益法人制度改革により2012年4月1日に一般社団法人になりました。
■ 桜楓会の目的
日本女子大学の建学の精神に基づき、教育と文化の振興に資する事業を行い文化的社会の形成を助け、会員の社会的教育活動を助成し、もって我が国の教育文化事業の増進に寄与することを目的とする。（定款第3条より）
■ 桜楓会の会員とは
日本女子大学の卒業生は、皆さま桜楓会の会員です。
年度会費をご納入された方が、正会員です。
■ 年間行事
| ４月 | 2日入学式臨席（理事長） |
| 19日ホームカミングデー（会員サービス部） | |
| キャンパスメンバーズの会費助成（大学支援事業部） | |
| ５月 | 10日泉会総会挨拶（理事長） |
| 14日成瀬仁蔵研究会例会（文化事業部） | |
| ６月 | 21日新75・通73回回生幹事との会（総務部） |
| 21日 第122回定時総会（総務部） | |
| 21日桜楓会奨学金授与式、成果報告（会員サービス部） | |
| 22日講師派遣事業講演会（川崎支部） | |
| 29日第103回桜楓パーティー（会員サービス部） | |
| ７月 | 3日学生向け健康講座（大学支援事業部） |
| 5日講師派遣事業講演会（世田谷東支部） | |
| 12日講師派遣事業講演会（神戸支部） | |
| 15日マウント・ホリヨークカレッジインターンシップ実習生支援（神戸支部・大学支援事業部） | |
| 28日小学生向け子ども講座「楽しく学ぼうサイエンス」（文化事業部） | |
| ８月 | 日本女子大学桜楓奨学金 大学より給付 （大学支援事業部） |
| 26日小学生向け子ども講座「楽しくあそぼうEnglish」（文化事業部） | |
| 28・29日小学生向け子ども講座「楽しくおどろうHipHop」（文化事業部） | |
| ９月 | 5日合同委員会（総務部） |
| 6日講師派遣事業講演会（中央支部） | |
| 10日成瀬仁蔵研究会例会（文化事業部） | |
| 19日就職のためのメイク講座（大学支援事業部） | |
| 27日講師派遣事業講演会（富山支部） | |
| 27日講師派遣事業講演会（藤沢支部） | |
| １０月 | 18日 学園祭（目白祭）参加（桜楓会ミニバザー）同時開催予定 （会員サービス部） |
| 23日桜楓会新入生奨学金授与式・懇談会（大学支援事業部） | |
| 30日マナー講座（大学支援事業部） | |
| １１月 | 予定 三女子大学同窓会との懇談会（総務部） |
| 予定 1.4年次アドバイザーの先生との会（総務部） | |
| 15日生涯学習センターとの連携講座（文化事業部） | |
| 16日講師派遣事業講演会（熊本支部） | |
| 22日講師派遣事業講演会（小田原支部） | |
| 22日在校生と卒業生との就職懇談会（大学支援事業部） | |
| 29日広岡浅子賞贈賞式 | |
| １２月 | 6日成瀬仁蔵研究会特別講話 （文化事業部） |
| 13日全国支部長・代表回生幹事会（総務部） | |
| １月 | |
| ２月 | 18日成瀬仁蔵研究会例会（文化事業部） |
| 予定 桜楓会奨学金選考委員会（会員サービス部） | |
| ３月 | 4日成瀬先生ご命日・逝去会員追悼会 （総務部） |
| 14日新75・新76回回生幹事交流会（総務部） | |
| 20日卒業式挨拶（理事長） | |
| 20日卒業生へ祝い品贈呈 （会員部） |
開催予定
- 特別講座、桜楓会奨学金選考委員会、留学生支援、1・4年次アドバイザーの先生との会、桜楓パーティー、三女子大同窓会懇談会、定例理事会
- 機関紙「桜楓新報」 年10回発行（出版部）
- 7月25日（金）～8月31日(日) 夏期業務期間（交代勤務・一斉休業日有）
- 12月26日（金）～2026年1月5日（月） 年末年始休業
※2025年6月21日現在
日程未定のものや場合により変更になることもあります。詳細はホームページや「桜楓新報」にてお知らせします。
■ 一般社団法人公開資料
一般社団法人日本女子大学教育文化振興桜楓会では、公益法人の指導監督基準に沿った組織改革や情報公開に取り組んでいます。
「インターネットによる公益法人のディスクロージャーについて（平成１３年８月２８日公益法人等の指導監督基準等に関する関係閣僚会議幹事会申合せ）」において、「各府省は、所管公益法人に対し、可能な限り平成13年中を目途に最新の業務及び財務等に関する資料（「公益法人の設立許可及び指導監督基準（平成８年９月２０日閣議決定）７（１） １)から１０)までに掲げる資料をいう）をインターネットにより公開するよう、速やかに要請を行う」とされており、それら情報の公開は当法人運営の透明化と適正化を図る観点からも重要であるという認識に基づき、情報を公開します。
